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ただ、このところの急上昇で過熱感は否めず、過熱感を測るテクニカル指標であるＲＳＩは買われ過ぎの水準である７０を遥かに上回り、８３まで上昇。２０１６年１１月以来の高水準となっている。テクニカル的にはいつ売られてもおかしくはない状況ではある。
前日のパウエルＦＲＢ議長の講演は、先週のＦＯＭＣからさらにタカ派色を強めた印象が強く、年内に０．５％の大幅利上げが複数回実施されるとの見方も出始めている。ＦＲＢがインフレ抑制に傾斜する一方、日銀は緩和姿勢の継続を続けており、金融政策の格差拡大観測が引き続き、ドル円を押し上げている。
ユーロドルは戻り売りに押され、１．０９ドル台に一時下落。本日の２１日線が１．１０５０ドル付近に来ているが、その水準が上値抵抗となっている模様で、上値の重い展開となっている。
市場からは下値も抑制的との見方も出ている。ＦＲＢが想定以上にタカ派姿勢を強調する中、市場ではＥＣＢも予想を上回る利上げを行うのではとの観測が広がっている。ウクライナ危機をめぐる不確実性にもかかわらず、先日の理事会でＥＣＢは、刺激策の解除を加速させていた。そのことから、今後１２カ月間で３回程度の利上げを見込んでいるという。米国債利回りが上昇する環境下でも、ＥＣＢへの期待が今後数カ月、ユーロを下支えする可能性があると指摘している。
ポンドドルは一時１．３１７５ドル付近まで下落していたものの、ＮＹ時間に入って１．３２ドル台に戻している。
きょうはスナク英財務相が春の予算案を発表。インフレ、ウクライナ危機で悪化した生活水準への支援策が与野党から求められていたが、その要請に応じて、年金、雇用保険などを含む国民保険の支払い基準緩和や、燃料税の軽減、助成金の増額、雇用手当引き上げ、そして、所得税減税も発表していた。
ただ、市場からは効果を疑問視する声も多く出ている。特に所得税減税については、２０２４年に２０％から１９％へ引き下げるとしている。減税幅が小幅であるほか、導入までに２年あることから、当面の支援策にはならないと見られている。予算案の発表後、ポンドドルは１．３１７５ドル付近まで下落する場面が見られていた。
MINKABU PRESS編集部 野沢卓美
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