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米ＣＰＩは総合指数で前年比８．３％と前回よりはやや鈍化したものの、予想を上回る内容となった。ガソリン代の負担は軽減されたものの、食品を始め、生活費がなお高騰している状況を映し出している。ＣＰＩ全体の約３分の１を占める住居費は１９９０年代初期以来の伸びとなった。
ドル円は一時１４４．７０円付近まで上昇。米ＣＰＩ発表前は１４１円台に下落していたが、一気に買い戻され、再び１４５円をうかがう展開を見せている。
市場は今回の米ＣＰＩにインフレのピークを示すとの過度な期待を抱いていた。９月のＦＯＭＣは０．７５％ポイントの利上げで変わらないものの、米ＣＰＩを受けて、それ以降のＦＯＭＣではＦＲＢのタカ派姿勢が緩むと期待していた。しかし、１１月のＦＯＭＣも０．７５％ポイントの利上げが有り得るとの声も出ているほか、９月の１．００％ポイントとの声も出ている。
「きょうのＣＰＩはインフレが戻るまでに長い道のりがあることを思い知らされた。インフレが下降軌道に乗り、ＦＲＢがアクセルを緩めるという希望的観測は少し時期尚早だったのかもしれない」といった声も聞かれた。
ユーロドルは再びパリティ（１．００ドル）を割り込む動き。米ＣＰＩ発表前は１．０２ドルをうかがう動きが見られていたが、米ＣＰＩを受けてその水準を突破すれば、リバウンド相場に入るとの期待も膨らんでいた。しかし、その期待は一気に後退している。
市場からは、ドイツもユーロ圏もこの冬は不況から脱出できないとの見方が出ている。この日は９月調査のドイツＺＥＷ景況感指数が発表になり、マイナス６１．９と１０年ぶりの低水準に落ち込み、現状判断もマイナス６０．５となっていた。ドイツがすでにリセッション（景気後退）に突入している可能性を示唆する内容で、ユーロ圏でも同様だという。
ロシアのガスプロムが９月初めに、ノルドストリーム１によるガス供給を無期限で停止すると発表したこともあり、この見方はさらに強まったとしている。むしろ、大きな不確定要素は、避けられない景気後退の深刻さと持続性だという。
ポンドドルは一気に１．１５ドルを割り込む展開。この日発表された８月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）に市場は失望感を強めている。ポンドドルはきょうの下げで２１日線に跳ね返された格好となっており、下向きの流れを継続している。
明日は８月の英消費者物価指数（ＣＰＩ）が発表予定。食品・エネルギーを含んだ総合指数で前年比１０．０％と、引き続き高インフレが見込まれている。英中銀の追加利上げの根拠となる可能性があるが、ポンドに対する投資家心理の改善にはほとんど繋がらないとの指摘も出ている。インフレは８月にさらに加速し、英中銀がインフレ対策として十分なことをしていないことを示す可能性があるという。
英中銀が２２日の政策委員会（ＭＰＣ）で０．５０％または０．７５％ポイントの利上げを行ったとしても、インフレ調整後の実質金利はしばらくマイナスに留まる可能性が高い。このような背景から、投資家はまだしばらくの間、ポンドを懐疑的に見る可能性が高く、引き続きポンドの下振れリスクを見ているという。
MINKABU PRESS編集部 野沢卓美
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